ETFについて学びましょう

これさえ知っておけば、お客様の投資目標達成のための最適な決断ができます。

ETFとは

淡い青色の背景に濃い青色のテキストで構成されたインフォグラフィックで、タイトルは「上場投資信託 (ETF)」。ETFは複数の基礎資産(株式、債券、商品など)を保有するファンドであり、投資家が1回の購入で市場の広範なセグメントにアクセスできることを説明している。右側には、異なるETFの種類を示すラベル付きブロック('EQ'、'TH'、'SEC'、'BO'、'IDX')が入った買い物カゴのイラストが描かれている。右上にはSAXOのロゴとスローガン「BE INVESTED」が表示されている。

上場投資信託(ETF)は個別株、債券、コモディティなどの複数の資産を集めて単一の投資ファンドにまとめたもので、証券取引所で取引できます。ETFは各資産を個別に購入する必要なしに、分散化されたポートフォリオに投資する簡単な方法です。

原則的に、ETFとは保有原資産が複数にわたるタイプのファンドであり、1度の購入で幅広い市場分野に投資できます。各ETFは持分に分けられ、 それぞれを持分保有者が所有します。所有者には配当や金利などのあらゆる利益、およびファンドが償還される場合は残存価値の獲得資格があります。

取引日の終了時に1度のみ価格が設定されるミューチュアルファンドと違い、ETFは取引時間中、継続的に取引所で取引され、需給に応じて価格が変動します。

ETFの仕組み

ETFは、個別株、債券、コモディティなどの各証券の集まりを1つのファンドにまとめた商品です。

ETFの価格は市場の需要と原資産の価値の両方を反映して、取引時間中に変動し続けます。こうしたリアルタイムでの値動きにより、市場の動きにすばやく反応でき、戦略的な取引と素早いポートフォリオ調整が可能になります。取引時間終了時に1度だけ価格が設定されるミューチュアルファンドと違い、ETFは市場が開いている間、継続的に売買できます。

ETFの売買の流れ

ETFは普通の株式と同じように、証券取引所で売買されます。ETFの価格は、個別株のように上昇・下落し、取引時間中ずっと売買可能です。これは、取引時間終了時の値付け時に1度だけ取引されるミューチュアルファンドとの重要な相違点です。

もう1つ重要なミューチュアルファンドとETFの相違点は、ビッド・アスク・スプレッドです。ビッドとは、資産のロング(買い)ポジションを建てるために支払う最高価格です。アスクとは、トレーダーが現時点で資産を売却する際に受け取る最低価格です。

ビッドとアスク(またはオファー)の差を計算した値は「ビッド・アスク・スプレッド」と呼ばれます。より単純に言うと、トレーダーがETFを購入しても構わない最高価格と売却しても構わない最低価格の差です。

ETFの長所(メリット)とは

ETFには長所が多数あるため、投資の初心者から経験者まで、幅広い層から人気を集めています。

ETFを取引するメリット上位6つは以下の通りです。

1. 投資先の分散とエクスポージャー

ETF最大の長所の1つが投資先を簡単に分散できる点です。1つのETFを購入するだけで、さまざまな業種、地域、資産クラスにわたる幅広い証券に投資できます。このように投資先を分散すると、個別の株式や債券への投資に伴うリスクが軽減されます。

例えば、S&P 500株価指数と連動するETFは、複数の業種にまたがる米国大企業500社に対するエクスポージャーを提供します。同様に、海外市場に投資するETFを購入すると、欧州、アジア、新興国などの市場にアクセスでき、ポートフォリオのグローバル化を拡大できます。ETFは通常、株価指数や業種に連動し、多数の証券に分散投資できます。

2. 費用対効果

一般的に、ETFはミューチュアルファンドよりも費用率と信託報酬が小さいです。なぜなら、ETFはパッシブ運用方式が採用されているためです。手数料が低いと手元に残る投資リターンは多くなるため、資金の節約と、純投資収益率の向上につながります。

3. アクセスしやすさ

アクセスしやすい点もETFの長所です。ETFなら、直接アクセスするのが難しい市場や業種にも投資できます。個別株同様、証券口座を通じて手軽に売買されます。持分1口の価格を超える最小投資要件はないため、投資の初心者だけでなく経験者にも適しています。また、ETFには様々なタイプがあるため、特定の投資テーマや戦略と一致するファンドを見つけることができます。

4. 柔軟性

ETFは個別株同様、取引時間中、継続的に市場価格で売買できます。そのため、投資家は市場で起きた動きにすばやく反応し、必要に応じてポートフォリオを調整できます。

取引時間終了時にのみ値付けされるミューチュアルファンドと違い、ETFはリアルタイムに価格が決まります。また、指値注文やストップロス注文など、多彩な注文タイプを利用できます。こうした柔軟性は、アクティブトレーダーや特定の取引戦略を実行しているトレーダーにとって、特に有益であると言えます。

5. 流動性

ETFの流動性は一般的に高水準であり、投資家は簡単にポジションを建て、解消できます。流動性が高いと、大幅な価格変動を引き起こすことなくETFの持分を売買できます。

つまり、売買のハードルが低く、公正な市場価格で素早くポジションを建てたり解消したりできます。流動性は、スピーディな売買が必要になる相場変動が激しい局面を中心に、重要なポイントとなります。

6. 低い最小必要投資額

ETFの最小必要投資額は通常、持分1口の価格が上限となります。そのため、保有資本の大小を問わず、幅広い投資家が利用しやすくなっています。この投資ハードルの低さにより、比較的小さい資本で投資を開始できます。

一部の証券会社では、ETFの持分1口をさらに細分化した商品を扱っており、投資に必要な資金はさらに少なくなります。このような投資の敷居の低さのため、投資初心者や資金力に乏しい投資家でもポートフォリオを分散することが可能です。

ETFの短所(デメリット)とは

ETFには多くの長所がありますが、考慮すべき短所もいくつかあります。

1. パッシブな運用方式

ETFは通常パッシブ運用型です。つまり、株価指数の成績を上回るよりも、株価指数と連動することを目標としています。そのため、相場変動に順応したり、独自の機会に乗じたりする能力は限定的となります。

ほとんどのETFはパッシブ運用型であり、一流志向の投資家にはプラスに働きません。「一流志向の投資家」とは、株価指数などの市場指標を上回る成績を求める投資家を指します。

2. 過度の分散化

投資先の分散は長所ですが、高パフォーマンス銘柄に投資するメリットが薄れる可能性もあります。市場全般を投資先とするETFには、低パフォーマンスの業種や企業も含まれており、上昇ポテンシャルの制約となります。

3. 特定業種やニッチ分野に投資するリスク

集中リスク:特定の業種やニッチ分野を投資先とするETFは、投資先が少数の企業や業界に大きく偏るため、投資先がアンダーパフォーマンスとなった場合、高いリスクにさらされます。

流動性リスク:流動性が低い市場やエキゾチック資産に焦点を当てるニッチなETFでは、取引高が小さくなりがちで、価格変動を生じさせずに持分を売買するのが難しくなります。

4. 市場ボラティリティ

ETFは株式のように取引所で取引されるため、価格は1日中変動する可能性があります。こうしたボラティリティは感情的な取引や、不適切な投資判断を引き起こす恐れがあります。

5. 限定的なカスタマイズ

ETFは投資家が自分の好みに合わせて保有資産をカスタマイズできない点が個別株やアクティブ運用ファンドと異なります。例えば、特定の企業や業種を除外することはできません。

ETFのリスクとは

ETFには多数のメリットがありますが、投資に伴うリスクを認識して、適切なリスク管理策を導入することが重要となります。以下は注意すべき主なリスクです。

市場リスク

ETFは市場リスクに晒されています。つまり、市場全体の状況によりETFの価格が変動する危険性があります。ほとんどのETFは原資産となる株価指数や資産クラスのパフォーマンスと連動することを目標とするため、これら市場に影響を及ぼすリスク要因に晒されます。

経済指標、金利、地政学情勢、投資家地合いのシフトなどがETF価格に影響する要因として挙げられます。

例えば、株式市場が下降局面にある場合、株価指数と連動する株式ETFも値下がりする可能性は高くなります。同様に、債券ETFは金利変動や信用リスクの変化の影響を受けることがあります。潜在的な相場変動に備えることが、ETF投資における重要な要素となります。

業種リスクまたは集中リスク

特定の業種、業界、テーマに焦点を当てたETFには集中リスクが伴い、該当領域に不利に働く出来事に影響されやすくなります。例えば、ハイテク業界を投資先とするETFは、ハイテク業界におけるネガティブな情勢から大きな痛手を受けます。

再生可能エネルギーやバイオ技術といった目的を設けたテーマ型ETFも、投資先が狭い範囲に集中するためボラティリティは高くなります。テーマ型投資が期待以下のパフォーマンスしか出せない場合や投資家離れを起こす場合、ETF価格は大幅に下落する可能性があります。異なる業種や資産クラスに投資を分散させると、集中リスクの軽減に役立つでしょう。

通貨リスク

海外市場に投資するETFは、為替レートの変動が投資収益率に影響する可能性があります。ETFに外貨建て資産が含まれている場合、円高が大幅に進むと換算後の投資価値が目減りすることになります。通貨リスクは、原資産の値動きとは無関係にETFのパフォーマンスが変動しやすくなる要因となります。

地政学リスク

法律や規制の改正、政策変更はETFの投資先である市場や業種に影響します。規制シフトに伴い、ETFの運営、税務上の扱い、原資産の価値が変わる可能性があります。そのため、規制改正に関する最新情報を常に把握することが不可欠であり、新興市場や特殊な業界に投資するETFでは特にその重要性が増します。

ETFに投資すべき理由

ETFは投資の初心者にも経験者にも人気があります。その主な理由を以下にいくつか挙げます。

  • 多様性(リスクの分散)-  ETFを1つ購入するだけで、多様な資産に投資したことになり、投資先を1つに絞ることに付随するリスクが軽減されます。
  • 年間手数料が割安 -  ETFは通常、アクティブ運用型ファンドよりコストが低くなります。こうした節約が積み重なれば、より迅速に収益を拡大できます。
  • 柔軟な取引 -  ETFは個別株のように取引され、市場が開いていればいつでも売買できます。そのため、値動きに乗じた取引をする投資家や、必要に応じて投資額を運用する柔軟性を求める投資家にとってうってつけの商品となります。
淡い青色の背景に濃い青色のテキストで構成されたインフォグラフィックで、タイトルは「ETFを取引するなら:」。ETF取引の6つのメリットが記載されており、それぞれにシンプルな濃い青色のアイコンが添えられている。メリットには、'ポートフォリオを分散する'(地球を持つ手のアイコン)、'手数料を抑える'(紙幣と積み重なったコインのアイコン)、'限定的な資産にアクセスする'(鍵のかかった錠のアイコン)、'全ての市場時間で取引可能'(時計のアイコン)、'簡単にポジションの出入りができる'(ドアと矢印のアイコン)、'最低限の条件で投資できる'(ユーロマークと矢印のアイコン)が含まれる。右下にはSAXOのロゴとスローガン「BE INVESTED」が表示されている。

ETFとミューチュアルファンドの違い

金銭的な目標の達成に最適なのはどの投資商品なのかを判断するうえで、ETFとミューチュアルファンドの違いを理解することが重要となります。

いずれも投資家の資金をプールすることで投資先を分散できますが、コスト、取引の柔軟性、税効率、透明性など複数の重要な点で相違があります。

コスト・費用率

ETFとミューチュアルファンドの主な相違の1つがコスト体系です。

ETFはミューチュアルファンドと比べて費用率が低い場合が多く、アクティブ運用型のものでは特に差が大きくなります。こうした費用対効果の高さは、ほとんどのETFが株価指数に連動し、積極的に株式を選択して頻繁に取引しないパッシブ運用方式であることに主な原因があります。

対照的に、ポートフォリオの積極的な運用の対価として、ミューチュアルファンドの信託報酬はより高額であることが通例です。ファンドマネージャーは高いリターンが見込める証券を選択することで市場よりも高い運用成績を出そうとしますが、その結果運営コストが嵩むことになります。また、持分の売買時に売買手数料やコミッションがかかるミューチュアルファンドもあり、総コストの増加につながります。

例えば、S&P 500株価指数連動型ETFの費用率はわずか0.03%にすぎない場合があるのに対し、アクティブ運用型ミューチュアルファンドの費用率は1%以上に達する可能性があります。こうした費用の差は徐々に膨らんでいき、投資リターンに大きく響く可能性があります。

取引の柔軟性

ETFはミューチュアルファンドと比べて取引の柔軟性が高いという特長があります。証券取引所で取引されるため、取引時間中ずっと市場価格で売買できます。

取引時間中いつでも取引可能であるため、リアルタイムに価格を取得し、相場変動にすばやく反応できます。指値注文やストップロス注文など、注文の種類も多様なうえ、ETFは証拠金取引や空売りも可能です。

一方、ミューチュアルファンドは市場クローズ後に1日1回のみ値付けされます。すべての売買注文は取引時間終了時に計算される純資産価値(NAV)で評価されます。

そのため、投資家は日中の価格変動の恩恵を受けることができません。注文の種類もETFほど豊富でなく、多くの場合、一部の投資家が高額と感じる最小必要投資額が設定されています。

ETF(上場投資信託)と投資信託を比較したベン図。左の円はETFを表し、価格が一日中変動しながら売買されること、パッシブ運用であること、取引所で売買されることを示している。右の円は投資信託を表し、価格が1日1回決まること、アクティブ運用であること、ほとんどが取引所ではなくOTC(店頭取引)で売買されることを強調している。中央の重なる部分には共通の特徴が記載されており、どちらも異なる投資家から資金を集めて投資を行い、分散投資を提供し、多様な投資対象を含んでいる。インフォグラフィックは淡い青色の背景に、濃い青色と白のテキストが配置され、右下にはSAXOのロゴとスローガンBE INVESTEDが表示されている

ETFを選択する際のポイント

ポートフォリオに含めるETFを選択する際に指針となるのが金銭的目標です。短期か長期かという投資時間枠に沿ってETFを選択する必要もあるため、経済的なゴール(例. 投資する理由)を明確にすることが重要です。

目標と時間枠を検討することは、自分のリスク許容度を判断するうえでも役立ちます。例えば、子どもの大学授業料や定年後の貯蓄といった長期的な目的で投資している場合、資金が必要になるのはずっと先のことになるので、リスク許容度は高くなると見込まれます。逆に、休暇や住宅取得の頭金といった短期的な目的で投資している場合、リスク許容度は低くなるでしょう。

目標、時間枠、リスク許容度を考慮したら、ETFを探し始めます。ETFは多種多彩であるため、その種類の多さに圧倒されてしまう反面、自分の投資経験に沿ったETFが必ず見つかるというメリットもあります。

ETFを選ぶ際に考慮すべき点をいくつか以下に挙げます。

  • 資産クラス - ETFを構成している資産クラスを確認しましょう。株式や債券が最も一般的ですが、通貨、コモディティ、他の資産タイプで構成されるものもあります。ETFの中にはこれらすべての組みあわせで構成されるものもあります。
  • 通貨 - ETFを選択する場合、原資産の通貨が自分の口座通貨と異なるかどうかに注意する必要があります。例えば、取引口座がユーロ建てで、米国株価指数連動ETFを購入する場合、通貨レートの変動がリターンに影響する可能性があります。
  • コスト - ETFのコストは通常低水準ですが、徐々にコスト比率が上昇する可能性があるものもあります。信託報酬がかかる場合もあるため、ETFの保有に伴う年間コストを必ず確認しておきましょう。
  • 保有資産 - ETFを選択する際、S&P 500などの株価指数、コモディティ、フィクスト・インカム証券(ブルームバーグ米国総合債券指数など)といった連動する指標に注目しましょう。指標を確認することは、ETFの長期的パフォーマンスや自分のリスク許容度に適しているかどうかを評価するのに役立ちます。
  • 格付け - ETFの格付けはリスク水準を示しています。リスクは1から7までのスコアで測定されます(7がリスク最大)。
チェックリスト形式のインフォグラフィックで、タイトルは**「チェックリスト:ETFを選ぶ際に見るべきポイント」**。淡い青色の背景に濃い青色のテキストで構成されている。ETFを選択する際に考慮すべき5つの重要な要素を、アイコンと簡単な説明とともに紹介している:  資産クラス – ETFが株式、債券、コモディティ、またはその組み合わせに投資するかを理解すること。これはファンドの投資方針と潜在的なリターンを決定する。 通貨 – ETFの基礎資産が自分の口座の通貨と異なる場合、為替リスクに注意すること。為替変動がリターンに影響を与える可能性がある。 コスト – ETFの経費率や管理手数料を考慮すること。これらの継続的なコストは、長期的に投資利益を減少させる可能性がある。 保有銘柄 – ETFのベンチマーク(例:S&P 500)を調べ、投資戦略とパフォーマンスを理解すること。リスクが自分の許容範囲に合っているか評価すること。 格付け – ETFの格付けはリスクレベルを1~7のスケールで示し、数字が大きいほどボラティリティや損失のリスクが高くなる。

ETFの種類

ETFの形態は多種多様であり、それぞれ特定の投資目的と戦略に合うように構成されています。ETFの種類を把握すると、自分の金銭的目標に最適なものを選択しやすくなります。

以下では、最も一般的なETFの種類である、株式ETF、債券ETF、コモディティETFについて解説しています。

株式ETF

株式ETFの投資先は株式が中心で、特定の株価指数または株式バスケットのパフォーマンスに連動します。特定の市場や業種に属する幅広い企業の株式に投資することができます。

長所としては、複数企業への投資分散、国内・海外市場へのアクセス、値上がり益と配当所得の獲得チャンスなどが挙げられます。業種別ETFやテーマ型ETFなど、さらに細かく分類できます。

最も一般的な株式ETFを2つ詳しくみていきましょう。

  • 業種別ETF -  業種別ETFは、テクノロジー、ヘルスケア、エネルギーなど国内市場の特定業種に属する企業の株式で構成され、市場平均よりも優れたパフォーマンスを発揮すると見込まれる業種に焦点を絞った投資が可能です。業種別ETFの一般的なタイプには、ヘルスケアETF、不動産ETF、エネルギーETF、テクノロジーETF、公共事業ETFなどがあります。業種別ETFの長所としては、特定業種にエクスポージャーを集中できる、業種独自の成長トレンドを活用できる、特定業種内で投資を分散できるなどが挙げられます。
  • テーマ型ETF - テーマ型ETFでは、再生可能エネルギー、人工知能、サイバーセキュリティなど、特定のテーマやトレンドに基づき投資先が決定されます。成長可能性が高い新たな領域に投資を集中できます。長所としては、革新的な高成長業種にエクスポージャーが得られる、個人的に興味がある分野に投資できる、テーマが成功した場合、長期的に高いリターンが得られる可能性がある、などが挙げられます。

債券 (フィクスト・インカム)ETF

債券ETFでは、国債、社債、地方債などのフィクスト・インカム証券に投資します。株式よりボラティリティが小さく、定期的な収入の獲得とポートフォリオの分散が図れる商品です。

長所としては、安定的な金利収入が得られる、株式ETFより低リスク、異なる種類の債券と発行体に投資を分散できる、などが挙げられます。

コモディティETF

コモディティETFでは、現物資産を所有せずに、金、原油、農産物などのコモディティに投資でき、単一コモディティ価格またはコモディティバスケットの価格に連動します。

欧州では、コモディティ上場投資信託(ETC)とよく呼ばれますが、同じ商品を指します。

長所としては、伝統的な資産クラス以外に投資先を分散できる、インフレや為替レート変動に対するリスク回避が可能、貯蔵や引き渡しの手間なしにコモディティ市場にアクセスできる、などが挙げられます。

インフォグラフィックのタイトルは「ETFの種類」で、背景は淡い青色、テキストは濃い青色。中央には買い物カゴのアイコンがあり、そこから5種類のETFが分岐し、それぞれに略語と簡単な説明が付いている:  BO - 債券ETF(ライトピンクのラベル): 政府債、社債、地方債などの固定利付証券に投資する。 EQ - 株式ETF(ダークブルーのラベル): 特定の指数やバスケットを追跡する株式に投資する。 SEC - セクター&業種ETF(レッドのラベル): 技術、ヘルスケアなど特定の経済セクター内の株式に焦点を当てる。 TH - テーマ型ETF(パープルのラベル): 再生可能エネルギーや人工知能(AI)など、特定のトレンドに基づいて投資する。 COM - コモディティETF(グリーンのラベル): 金、石油、農業などのコモディティに物理的な所有権なしで投資する。

ETFへの投資方法

ETFへの投資は比較的簡単な手順となりますが、投資判断が金銭的な目標とリスク許容度に確実に沿うようにするために必要なステップがいくつかあります。

1. 証券会社を選ぶ

最初のステップはETFを購入する証券会社の選択です。証券会社はETFの取引プラットフォームを提供するため、手数料、取引ツール、全体的なユーザー体験といった要素を検討することが不可欠です。

そのため、選択する前に、証券会社のデモ口座を試して自分に適しているかどうかを確認することをお勧めします。

証券会社を選択する際の注意点を詳しくみていきましょう。

  • 手数料とコミッション - ETF取引のコミッションや手数料が低い券会社を探します。口座維持費などの追加料金(例えば、ビッド・アスク・スプレッドによって発生する明示されないコスト)は長い目で見るとリターンを目減りさせるため、そうした費用の有無を確認します。
  • 取引ツール - 調査ツール、リアルタイムデータ、教育コンテンツが充実している証券会社は、投資経験をレベルアップさせます。こうしたツールが提供するETFのパフォーマンスや市場トレンドに関する鋭い洞察を投資判断に役立てることができます。
  • ユーザーインターフェース -  直感的で使いやすいプラットフォームは取引過程を簡単にします。デスクトップ版であれ、モバイル版であれ、アプリケーションのインターフェースが自分のニーズを満たすことを確認しましょう。

前述した基準に基づき複数の証券会社を比較すると、自分のETF投資ニーズに最適な会社を選択することができます。

2. リサーチをする

入念な調査をすることは、投資目的に適したETFを選択するために不可欠です。

ETFを調べる際の主な注意点を以下にいくつか挙げます。

  • ETFの種類と資産クラス - 投資目標に基づき投資対象となるETF(株式、債券、コモディティ、その他)を決定します。
  • 構成資産と分散化 - 構成資産を把握するためにETFのポートフォリオを調べます。分散化レベルがリスク許容度に適していることを確認しましょう。
  • パフォーマンス実績 - ETFの過去のパフォーマンスを確認します。ただし、過去の実績どおりの結果が将来確実に達成されるわけではありません。リターンは数パターンの時間枠で確認しましょう。
  • 誤差の追跡 - ETFがベンチマークとなる指数とどれだけ密接に連動するかを評価します。誤差が小幅であるほど、連動精度は高くなります。
  • 発行会社の評判 - ETF発行会社の信用と安定性を検討します。定評ある会社の方がより信頼性の高いファンドを提供している可能性があります。
3. ETFの費用と手数料を評価する

ETFの付随コストを把握することは、投資リターンの最大化に不可欠です。費用率と信託報酬はETFによってかなり違う可能性があり、総利益率に影響します。

ETF投資のおける主なコスト要素は以下の通りです。

  • 継続的な費用 - この年額手数料は、ファンドの運営費用を補填するために投資額から一定割合で控除されます。料率が低いほど、特に長期的な投資家にとって有利になります。
  • 信託報酬 - ETFの中にはポートフォリオの運用サービスに追加報酬がかかるものがあります。ほとんどのETFはパッシブ運用型ですが、アクティブ運用型のETFは報酬が高くなります。
  • ビッド・アスク・スプレッド - 買い値(アスク)と売り値(ビッド)の差は、取引コストに影響する可能性があります。通常、ETFの取引高が大きいほど、スプレッドは小さくなりコストが減少します。
  • 売買手数料 - 多くの証券会社は手数料なしでETFを取引できますが、発生する可能性のある料金をすべてを確認することはとても重要です。

コストを評価する際は、同じ指数に連動する、似たようなETFの費用率を比較するとよいでしょう。小さな差でも長期的には多額になります。また、費用率や売買委託報酬などを含めた総所有コストも検討します。最後に、特殊なファンドやアクティブ運用ファンドを中心に、ETFのパフォーマンスが追加コストに見合うかどうかを検討します。

4. ポートフォリオを構築する

分散化されたETFポートフォリオの構築プロセスでは、金銭的目標、時間軸、リスク許容度を投資とすり合わせます。

ポートフォリオの構築手順は以下の通りです。

  • 投資目標を定義する - 目標とするのが、資本の増加、収入の創出、資産維持のいずれであるかを明確にします。
  • リスク許容度を評価する - どの程度のリスクを許容可能であるかを判断します。この判断は、選択するETFの種類に影響します。例えば、値上がり益を優先するなら株式ETFを、安定を優先するなら債券ETFを選択します。
  • 資産クラスを配分する - ポートフォリオに含める各資産クラスの割合を決めます。一般的には、株式、債券、その他の資産に分散する方法がよく利用されます。
  • 分類別にETFを選択する - 各資産クラスのETFを配分内に収まる範囲で具体的に選択します。例えば、市場連動型株式ETF、債券ETF、コモディティETFを選択できます。
  • 定期的にリバランスする - 目標とする資産配分を維持するためにポートフォリオを定期的に見直し、調整します。特に、相場変動により配分比率が変化した場合に重要なプロセスとなります。

ポートフォリオ戦略例:

  • 保守的ポートフォリオ - 安定性重視で債券ETFと配当支払いのある株式ETFへの配分比率を高くします。
  • バランス型ポートフォリオ - 成長期待と資産運用の両方の目的を組み合わせて、株式ETFと債券ETFに資産を配分します。
  • 積極的ポートフォリオ - 成長重視で業種別ETFやテーマ型ETFなど株式ETFへの配分を高くします。

サクソバンク証券でETFに投資する方法

ETF投資は幅広い資産、業種、市場に一度に投資する簡単な方法です。ただし、どのような投資でも付随リスクを考慮することが重要となります。

サクソバンク証券のプラットフォームには、初めてETFを購入するために必要なすべてが揃っています。投資する準備ができたら、まずはプラットフォームにログインしましょう。ETF検索機能を使って投資目標に最適なETFを見つけ、ISINコードを入力して購入手続きを進めます。サクソバンク証券では、ポートフォリオに適したETFの選択に役立つ調査用のツールやリソースも提供しています。

サクソバンク証券の口座では、S&P 500やVanguard S&P 500など特に人気の高いものを筆頭に、多種多様なETFを購入できます。口座開設前に当社が取り扱っているETFを確認することもできます。

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■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド(価格差)があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。
■外国株式・指数オプション取引は、対象とする有価証券の市場価格や対象となる指数、あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動、指数の数値等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする有価証券の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式・指数オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式・指数オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式・指数オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。さらにこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式・指数オプション取引(売建て)を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分(個人または法人)や個別の銘柄によって異なりますが、平常時は銘柄の流動性や価格変動性あるいは法令等若しくは当社が加入する自主規制団体の規則等に基づいて当社が決定し、必要に応じて変更します。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。
■取引にあたっては、契約締結前交付書面(取引説明書)および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。

サクソバンク証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第239号、商品先物取引業者
第一種金融商品取引業、第二種金融商品取引業
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会
手数料:各商品の取引手数料についてはサクソバンク証券ウェブサイトの「取引手数料」ページや、契約締結前交付書面(取引説明書)、取引約款等をご確認ください。