【貸株サービス開始】貸株金利2倍キャンペーン
貸株サービスのメリット
貸株金利5%以上の米国株は150銘柄以上*
貸株金利一覧
貸株サービスは貸出期間中に金利がもらえます。貸株金利は銘柄により異なり、また時期に応じて変動します。特に市場での貸出需要が多く入手が難しい銘柄は、より高い貸株金利が設定されます。
掲載している5銘柄は当社の貸株サービスで特に人気の高い銘柄となります。
貸株金利が発生している全銘柄のリストは以下からご参照ください。※本リストでは2026年3月10日時点の貸株金利%を表示しており、将来の金利%を保証・約束するものでないことにご了承ください。また当社としては特定の銘柄の取引の推奨はいたしません。実際にお取引きされる場合は、 当社が交付する「取引説明書」および約款をご確認いただき、取引に付随するリスク等を十分ご理解のうえでご自身の判断と責任において行っていただくようお願いいたします。
| 貸株サービス 人気銘柄 | 銘柄コード | 金利 |
|---|---|---|
| BNAI | 203.90% | |
| INBS | 166.28% | |
| ADSE | 103.86% | |
| LAES | 15.02% | |
| SOXL | 0.14% |
* 2026年1月26日の貸株金利%を表示しています。(サクソバンクグループのデータに基づく)
* 将来の金利%を保証・約束するものでないことにご了承ください。
国内唯一*の貸株サービス
欧米の主要証券取引所が対象
貸株金利5%以上の米国・欧州株は約300銘柄
| 貸株金利(年率) | 銘柄数 |
|---|---|
| 20%以上 | 119 |
| 10%~20% | 66 |
| 5%~10% | 98 |
貸株サービスとは?
貸株の仕組みは?
よくあるご質問
第三者が株を借りる理由には以下のようなものがあります:
• 保有ポジションのヘッジ
• 空売り(ショート)目的
• 決済義務を果たすために株式を一時的に調達するケース
• 保有ポジションのヘッジ
• 空売り(ショート)目的
• 決済義務を果たすために株式を一時的に調達するケース
当社の貸株サービスは無料でご利用いただけます。サービスの申し込みや株式の貸出に対しても手数料は一切かかりませんので、安心してご利用ください。
個別銘柄の選択はできません。貸株サービスを申し込めば、アカウント内のすべての対象株式・ETFが貸出対象となります。
貸出中の株式に関しては、議決権の行使や株主総会への出席等の権利は行使できません。
既に口座をお持ちのお客様はPCまたはスマホから、「申込画面」経由で貸株の申し込み/解約をすることができます。さらに詳しい手順は、「貸株サービスに関連したFAQ」にてご確認いただけます。
貸株サービスは株式オプション取引の状況に関わらずご利用いただく事ができます。例えば、株式を保有し同株式のコールオプションを売り建てている、いわゆるカバードコールの状態であっても当該株式を貸し出し、貸株金利を受け取ることができます。プットオプションを買い建てている場合も同様です。オプション取引の権利行使を受けた場合は、貸出しを終了し当該株式を売却することで権利行使に対応します。
原則、配当の権利確定日前に、株式は一旦リコール(返却)されます。配当金支払い後、株式は貸株サービスの対象となります。リコール(返却)が行われない場合は、対象株式の貸株サービスは継続し、配当金相当額(源泉税徴収後の受取配当金に相当)が支払われます。お受取りになられる配当金相当額は雑所得となり、総合課税の対象となります。
・お客様が、有価証券貸出サービスに基づき当社に有価証券を貸し出す場合、対象有価証券の法的所有権は当社に移転します
・有価証券貸出サービスに基づく有価証券貸出は、本基本規約に定める例外的な取引を除き、無担保の消費貸借契約であるため、お客様は、借入者である当社の信用リスクを負うことになります。
詳しい詳細は、下記の注意事項および当社の「有価証券貸借取引基本規約」をご確認ください。
株式等*貸付サービスに関するご注意事項
*株式およびETF
貸株サービスのお申し込みは、すべてインターネット経由によるお手続きとなります。当社カスタマーサービスセンターでは、お申し込みは受付けておりません。
当社取扱外国株式等(米国、フランス、ドイツ、スイス、イタリア、スペイン)
お客様が、貸株サービスに基づき当社に有価証券を貸し出す場合、対象有価証券の法的所有権は当社に移転します。お客様は、当社から同種、同等、同量の有価証券の返還を受ける権利のみを有することとなります。当社は、有価証券貸借取引基本規約に基づき、借り入れた有価証券に関して、再貸出(転貸)およびその手配を含む取引を行う権利を有します。
当社は、お客様のすべての口座に管理されているあらゆる有価証券の全部または一部を、当社所定の条件をもってお客様から任意に個別に随時借り入れることができるものとし、お客様は、これに応じて当該株券を当社に貸し出すものとします。当社は、個別取引に係る契約が締結されたときに直ちに、その旨を取引プラットフォームの更新を通じてお客様に通知しますので、お客様は取引プラットフォームにアクセスしてこれを最新の状態としておく必要があります。
当社は、理由の如何を問わず、対象有価証券の借入の全部または一部をいつでも終了して、これを返還することができます。対象有価証券の返還は、当該有価証券が上場されている規制市場の規則が定める標準的な取引決済時間内に、または、規制市場に上場されていない場合には当社が商業的に合理的な方法によってその裁量をもって決定する時間内に、同種、同等、同量の有価証券を引き渡すことによって行います。
下記のような場合、貸株サービスのご解約をさせていただく場合がございます。予めご了承いただけますようお願い申し上げます。なお既に貸出をしている場合は、お客さまに返却するよう処理がなされますので予めご了承ください。
・貸株サービスのご解約のお申込がされた場合
・口座のご解約のお申込がされた場合
・その他、当社が必要と判断した場合
・貸株サービスのご解約のお申込がされた場合
・口座のご解約のお申込がされた場合
・その他、当社が必要と判断した場合
貸株サービスに基づく有価証券貸出は、有価証券貸借取引基本規約に定める例外的な取引を除き、無担保の消費貸借契約であるため、お客様は、借入者である当社の信用リスクを負うことになります。
貸株サービスで貸出された有価証券は分別保管されず、投資者保護基金による補償を受けられません。そのため万が一当社が破綻した場合、お客様は当社に対する一般債権者となり、当社に貸し出した株式が返還されない可能性や、当社が支払うべき金員等を受領できない可能性があります。貸株サービスを申し込んでいても、貸出が行われていない有価証券は、分別保管の対象となります。
貸株サービスで貸出し中の株式の議決権等の株主権利を受け取れません。
貸株サービスで貸出し中の株式の配当金は受取れませんが、配当金相当額(源泉税徴収後の受取配当金に相当)が受け取れます。お受取りになられる配当金相当額は雑所得となり、総合課税の対象となります。
貸株サービスで貸出し中の株式の配当金は受取れませんが、配当金相当額(源泉税徴収後の受取配当金に相当)が受け取れます。お受取りになられる配当金相当額は雑所得となり、総合課税の対象となります。
詳しくは「有価証券貸借取引基本規約」をご確認ください