コモディティ投資家はトータルリターンを理解する必要がある コモディティ投資家はトータルリターンを理解する必要がある コモディティ投資家はトータルリターンを理解する必要がある

コモディティ投資家はトータルリターンを理解する必要がある

商品
オール・ハンセン

コモディティ戦略責任者

サマリー:  コモディティは2000年以来最高の1年を足がかりとして上昇を続けています。ここ1ヶ月間は、債券市場や株式市場が混乱する中でコモディティが好調なパフォーマンスをあげたことで、長年にわたり低調に推移していたこの資産クラスに対する投資家の関心はさらに高まっています。需給ひっ迫とインフレ圧力が引き続きコモディティセクターを支えるという見通しを踏まえると、投資家にとって、大きな逆風にも、最近のような大きな追い風にもなり得る基本的な仕組みを理解することがますます重要になっています。


コモディティセクターは、2000年以来最高の1年となった2021年の大幅な上昇を足がかりとして引き続き好調に推移しています。我々が最近発表した「Quarterly Outlook」では、2022年には物価がさらに上昇し、引き続き供給不足とインフレ圧力がコモディティのリターンを支える要因になるとの見通しを示しています。世界で脱炭素化が進むにつれ、いわゆるグリーンフレーションがますます進みます。その中で、このプロセスを支えるのに必要なコモディティの需要と価格は上昇し、非弾力的な供給により満たされるようになります。この供給の一部は、一部の投資家や銀行が採掘・掘削活動を支援することを禁じるESGなどの規制に左右されます。

このことを念頭に置いて、先物カーブがどのような兆候を示しているか、その形状がリターンや投資家の行動にどのような影響を与えるのかを詳しく見ていきます。我々は、トレーダー、投資家、アナリストとして、主に最初に取引される限月に注目し、チャートを作成する傾向があります。投資の観点から見ると、期近物の動きは先行きの一部を示すにすぎず、実現リターンはフォワードカーブの形状に非常に大きく左右されます。

上のグラフは、 期近物のパフォーマンスを追跡するBloomberg Spot Indexと、先物契約の乗り換えに伴う影響を考慮に入れたTotal Return Indexのパフォーマンスを示しています。2016年から2020年までの5年間にBloomberg Spot Index47%上昇しましたが、投資家が実現したであろう実際のリターンはわずか6%でした。代わりに過去12ヶ月間に着目すると、Bloomberg Spot Index31%の上昇、Total Return Index32.2%の上昇となっています。これら2つの指数の間の大幅なシフトを理解するためには、Bloomberg Commodity Indexが追跡しているコモディティの先物カーブに注目する必要があります。

バックワーデーション逆ざやとは

バックワーデーションとは、ある資産の直近の先物価格が先の限月の価格より高い状態のことです。即時受渡しの需要が高いために、満期が数ヶ月先の先物と比べて直近の価格が上昇し、その結果、バックワーデーションの状態になることがあります。このような動向は、市場がひっ迫し、供給見通しに関する懸念が高まっていることを示します。

ブレント原油先物の期近物は1バレル89ドル前後で取引されており、満期が先の先物ほど安くなっています。投資期間が12ヶ月あるならば、期近物を買って月単位で乗り換える方法、あるいは1年先に満期となる先物を買う方法があります。12か月間のうちに期近物の価格が変わらなければ、乗り換えのたびに小幅なディスカウントを手に入れる(満期の到来する先物を次よりも高い価格で売る)か、1年前に買った先物が値上がりするかのいずれかにより、ロングポジションのリターンは約11%のプラスになり、どちらも同じ結果になります。

2021年より前は、コモディティセクターは5年間近くにわたり十分な供給量があり、そのため、大半の先物がコンタンゴ(順ざや)の状態にありました。これはバックワーデーションとは反対に、期近物が最も安くなっている状態です。この期間中、ロングポジションではなくショートポジションを保有する投資家に有利なコンタンゴ構造により、投資家はしばしば損失を被っていました。

このような状況は20203月に一変しました。パンデミックがロックダウンと経済活動の低下を引き起こし、世界的な需要が急減したことから、原油を筆頭に多くの主要コモディティの価格が暴落しました。しかし、その後、中央銀行や政府が世界経済に対して過剰な刺激策をとることになり、それとともに世界的な景気回復が加速しました。その結果、必要とされる原材料の生産者と、その供給能力に大きな負担がかかりました。

以下に示す通り、過去1年間にファンダメンタルズが好転するとともに、エネルギー、農業、一部の工業用金属を筆頭に大半のセクターでバックワーデーションが増加してきました。エネルギーセクターでは、WTI、ブレント、ガソリン、ディーゼルで1年間の平均キャリーが12%に上昇しました。また、大豆油やパーム油など植物由来燃料の需要が高まる一方、南米の干ばつの影響で大豆の収穫量が減少していることから、最近は大豆製品も需給がひっ迫しています。最も厳しい状況にあるのは綿です。供給不足というよりもサプライチェーンの問題により、世界中の工場で綿が不足し、綿価格が高騰しています。

Bloomberg Commodity Indexに戻ると、上記の状況全てが相まって、12ヶ月加重平均ロールイールドは5.6%と過去最高水準に達しました。この利回りは基本的に、DJP:arcxCMOD:xlonDBZN:xetrAIGC:xlonなど、BCOM TR Indexと連動するETFのパッシブなロングポジションにおいて、スポット価格が変動しなければ投資家が12ヶ月間で達成できると期待できる利回り(コスト差し引き後)を反映しています。

数十億ドル規模で追跡されている最もよく知られているコモディティ指数は、Bloomberg Commodity IndexS&P GSCI、およびDBIQ Optimum Yield Diversified Commodity Index3つです。InvescoiSharesiPathWisdomTreeなどの上場投資信託運用会社は、さまざまなコモディティ指数を提供しています。

我々は、Bloomberg Commodity Indexを好んで利用し、追跡しています。同指数では、各セクターの組み入れ比率の上限を33%、単一のコモディティの組み入れ比率の上限を15%と規定されているからです。これとは対照的に、S&P GSCIでは、組み入れ比率の配分は、エネルギーが53.5%、農業が27.8%、金属がわずか18.7%となっています。

口座開設は無料。オンラインで簡単にお申し込みいただけます。 

最短3分で入力完了!

【ご留意事項】

■当資料は、いずれも情報提供のみを目的としたものであり、特定の取引の勧誘を目的としたものではありません。
■当資料は、作成時点において執筆者またはサクソバンク証券(以下「当社」)が信頼できると判断した情報やデータ等に基づいていますが、執筆者または当社はその正確性、完全性等を保証するものではありません。当資料の利用により生じた損害についても、執筆者または当社は責任を負いません。 
■当資料で示される意見は執筆者によるものであり、当社の考えを反映するものではありません。また、これら意見はあくまでも参考として申し述べたものであり、推奨を意味せず、また、いずれの記述も将来の傾向、数値、投資成果等を示唆もしくは保証するものではありません。 
■当資料に記載の情報は作成時点のものであり、予告なしに変更することがあります。 
■当資料の全部か一部かを問わず、無断での転用、複製、再配信、ウェブサイトへの投稿や掲載等を行うことはできません。
■上記のほか、当資料の閲覧・ご利用に関する「免責事項」をご確認ください。 
■当社が提供するデリバティブ取引は、為替相場、有価証券の価格や指数、貴金属その他の商品相場または金利等の変動によって損失を生じるおそれがあります。また、お預けいただく証拠金額に比べてお取引可能な金額が大きいため、その損失は、預託された証拠金の額を上回る恐れがあります。
■当社が提供する外国証券取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。 
■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。 
■当社でのお取引にかかるリスクやコスト等については、こちらも必ずご確認ください。

サクソバンク証券株式会社
Saxo Bank Securities Ltd.
Toranomon Kotohira Tower 22F
1-2-8 Toranomon Minato-ku Tokyo 105- 0001
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-2-8
虎ノ門琴平タワー 22F

お問い合わせ

国・地域を選択

日本
日本

【重要事項及びリスク開示】

■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率(ステージ1: 0.003%、ステージ2: 0.002%、ステージ3: 0.001%)を掛けて求めた手数料が新規/決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額(ステージ2: 6万円、ステージ3: 20万円)に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。手数料については、外国為替オプション取引・貴金属オプション取引ともに無料です。なお、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の外国上場株式関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。手数料については、東京証券取引所上場株式を原資産とするCFD取引の日計り取引は「取引金額×0.05%」の手数料がかかり、建玉を持ち越した場合、キャッシュバック方式により、売買手数料は無料です。ETFを原資産としない株価指数CFD取引と商品CFD取引では売/買、新規/決済の別にかかわらず無料ですが、それ以外は有料となり「取引金額×一定料率」または「取引数量×一定金額」で求めた手数料がかかります。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。手数料の料率や金額または最低手数料は取引所や銘柄などによって異なります。
■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド(価格差)があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。手数料については、売買手数料と取引所手数料が新規/決済のそれぞれで課金されます。売買手数料は注文単位当りで定められています。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また、建玉を翌日に持ち越すとキャリングコストが発生します。
■外国株式オプション取引は、対象とする外国上場株式の市場価格あるいは当該外国上場株式の裏付けとなっている資産の価格や評価額の変動等に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、対象とする外国上場株式の発行者の信用状況の変化等により、損失が発生することがあります。なお、オプションを行使できる期間には制限がありますので留意が必要です。さらに、外国株式オプションは、市場価格が現実の市場価格等に応じて変動するため、その変動率は現実の市場価格等に比べて大きくなる傾向があり、意図したとおりに取引ができず、場合によっては大きな損失が発生する可能性があります。また取引対象となる外国上場株式が上場廃止となる場合には、当該外国株式オプションも上場廃止され、また、外国株式オプションの取引状況を勘案して当該外国株式オプションが上場廃止とされる場合があり、その際、取引最終日及び権利行使日が繰り上げられることや権利行使の機会が失われることがあります。対象外国上場株式が売買停止となった場合や対象外国上場株式の発行者が、人的分割を行う場合等には、当該外国株式オプションも取引停止となることがあります。また買方特有のリスクとして、外国株式オプションは期限商品であり、買方がアウトオブザマネーの状態で、取引最終日までに転売を行わず、また権利行使日に権利行使を行わない場合には、権利は消滅します。この場合、買方は投資資金の全額を失うことになります。また売方特有のリスクとして、売方は証拠金を上回る取引を行うこととなり、市場価格が予想とは反対の方向に変化したときの損失が限定されていません。売方は、外国株式オプション取引が成立したときは、証拠金を差し入れ又は預託しなければなりません。その後、相場の変動や代用外国上場株式の値下がりにより不足額が発生した場合には、証拠金の追加差入れ又は追加預託が必要となります。また売方は、権利行使の割当てを受けたときには、必ずこれに応じなければなりません。すなわち、売方は、権利行使の割当てを受けた際には、コールオプションの場合には売付外国上場株式が、プットオプションの場合は買付代金が必要となりますから、特に注意が必要です。さらに売方は、所定の時限までに証拠金を差し入れ又は預託しない場合や、約諾書の定めによりその他の期限の利益の喪失の事由に該当した場合には、損失を被った状態で建玉の一部又は全部を決済される場合もあります。更にこの場合、その決済で生じた損失についても責任を負うことになります。外国株式オプション取引の取引手数料については、1ロットあたり3.0米ドルが一回の取引ごとに課金されます。その他にも取引所手数料やキャリングコストなど様々な費用がかかります。手数料の詳細は、発注前の取引画面でご確認ください。外国株式オプション取引(売建て)を行うにあたっては、所定の証拠金を担保として差し入れ又は預託していただきます。証拠金率は各銘柄のリスクによって異なりますので、発注前の取引画面でご確認ください。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分(個人または法人)や個別の銘柄によって異なりますが、平常時の比率は4%から20%が適用されます。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。
■取引にあたっては、取引説明書および取引約款を熟読し十分に仕組みやリスクをご理解いただき、発注前に取引画面で手数料等を確認のうえ、ご自身の判断にてお取引をお願いいたします。

サクソバンク証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第239号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会