【マーケットニュース】新興国通貨の暴落 その中で注目される国は・・・
トルコリラやアルゼンチンペソといった新興国の通貨が暴落し、新興国通貨全体に不安の連鎖が広がっています。
南アが9月４日に発表した４－６月（第２四半期）国内総生産（ＧＤＰ）統計によれば、同国経済は２四半期連続のマイナス成長となり、通貨ランドはこれを受けて急落し、新興国通貨全般を押し下げました。トルコ中央銀行は来週に会合を開く予定ですが、市場を安心させるだけの十分な対応を取れないとの懸念は消えていない状況です。フィッチ・レーティングスはトルコのＧＤＰ伸び率見通しについて今年3.8％、来年1.2％とし、これまでの予想をそれぞれ0.7ポイント、2.4ポイント引き下げました。アルゼンチン・ペソは最安値を更新。インドネシア・ルピアは、同国中銀が通貨防衛策の強化を表明しましたが、約20年ぶりの安値を付けました。 続きはこちら ▶
【米株調整局面入りか】
米中交渉の進展兆しが見えない中、米国株は中国株とは対照的に、過去数カ月にわたり貿易摩擦の影響を乗り越え、Ｓ＆Ｐ500種は８月まで５カ月連続で上昇し、最高値を更新してきた。一方で、上海総合指数は弱気相場に突入となり対照的な株式相場となっている。 しかしながら、中国からの輸入品2000億ドル（約22兆1000億円）相当に25％の関税が上乗せされた場合、これまで同様に米国株式市場の上昇が継続されるかは疑問が残る。 また、米ウォール・ストリート・ジャーナル紙は６日、トランプ大統領が巨額の対日貿易赤字を問題視し、日本を標的に是正を迫る可能性があると報じた。トランプ米大統領は「日本がどれだけ（米国に代償を）支払わなければならないかを伝えた途端、（良好な関係は）終わる」と述べ、厳しい態度で臨む姿勢をにじませたという。シスコシステムズやヒューレット・パッカードなどテクノロジー企業は６日、ライトハイザーＵＳＴＲ代表に書簡を送り、対中追加関税の発動を回避するよう米政権に求めたという。通信ネットワーク機器への関税を引き上げれば、インターネットアクセスの費用を押し上げ、次世代通信技術の提供開始を遅らせると各社は訴えた。対中追加関税に関する意見公募は6日が最終日で、トランプ大統領は７日にも対中関税を発表する準備が整う。
【US500.i 日足チャート】
マクロウォッチリスト
田代岳 【FXオプションを使ったトレード戦略】 | |
|---|---|
 | 今週は、雇用統計前ということで、オプション買いとデルタヘッジの組み合わせを少し詳しく説明して、デルタヘッジについて詳しくなってもらおうと思います。 雇用統計後、上下わかりませんがある程度相場が乱高下するということを前提とした前回と同じデルタヘッジ付きのオプション買いを作ってみましたので、少し詳しく説明します。ポジションに選んだのは、ボラティリティというオプション価格に利用される為替の相場変動率を見て、面白そうな（状況的に安いと思われる）EUR/USDのオプションを買い、素直にデルタ分をヘッジしました。以下の画面がそのオプションです。 |
成田博之【需給動向と相関が語る世界】 | |
 | トランプ米大統領が中国からの輸入品2000億ドル相当に対する追加関税を来週にも発動する可能性があると報じられ、貿易摩擦が世界景気の鈍化につながり、原油需要を抑えるとの見方が売りを誘った模様。また、石油サービス会社ベーカー・ヒューズが8月31日発表した米国の石油掘削に使う設備（リグ）の稼働数は、前週から2基増えていました。米エネルギー情報局（EIA）が同日公表した6月の米石油生産量は5月から増えており、米国産原油の供給増が意識されてきています。 |
山中康司 【テクニカル分析に強くなるオートチャーティスト】 | |
 | 今週のオートチャーティストはFXから離れて株価指数CFDのシグナルをピックアップします。FXに比べ確率が高いピックアップとなっていたこと、またコラムに書いた通りですが、貿易摩擦激化に対して景気減速懸念が徐々に持ち上がってきていることから、株価指数をショートにする戦略は面白いのではないかと考えたためです。 |
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