サイクルロードレースチーム「那須ブラーゼン」とのビジネスパートナーシップ締結のお知らせ

那須ブラーゼンは、日本有数の温泉保養地である那須エリアを活動拠点とする地域密着型サイクルロードレースチームです。2013年から日本最高峰のシリーズ戦である「J PRO TOUR(全日本実業団自転車競技連盟主催)」を主戦場としており、2014年には全日本選手権自転車競技大会エリート男子ロードレースの部でナショナルチャンピオンを生み出しました。

今回のビジネスパートナーシップは、チームを取り巻く様々な企業群との業務提携を目的にしており、那須ブラーゼンが仲人役となり、その調整を担当することになっています。手始めとして、当社は那須ブラーゼンをスポンサードしている地元那須の高級温泉旅館2軒と協力し、お客様用特別宿泊チケットを準備いたします。本チケットは当社開業10周年記念プレゼントキャンペーンで利用する予定です。

那須ブラーゼンの運営会社であるNASPO㈱薄井泰則社長は今回のパートナーシップについて次のように述べています。

「観光地を拠点とする初の独立型プロ自転車ロードレースチームとしての使命を背負う那須ブラーゼンにとって、今回のパートナーシップは大きな意味を持つものと考えております。チームの存在は常に地元企業に底支えを頂いており、その地元への貢献と還元が、チームを地元にとって必要な存在へと引き上げられるか否かの大きなポイントです。パートナー企業とスポンサー企業、そして弊社が手を携えながら、今後の那須ブラーゼンと観光地型チームのあり方そのものにまで非常にポジティブな影響を及ぼすであろう今回のパートナーシップ締結を、非常に喜ばしく思います。」

また本件について、サクソバンク証券の小島和社長は次のように述べています。

「今回の契約は、スポンサー企業各社に対しても経済的効果を行き渡らせる可能性を含んでいるという意味で、従来のスポンサーシップ契約と一線を画しています。この仕組みを通してチームを継続的にサポートするスポンサー企業が増え、ひいては地元地域全体の活性化にもつながることを願っています。また、本パートナーシップで得られるメリットを、開業10周年記念プレゼントキャンペーンの賞品(高級温泉宿泊チケット)として、当社お客さまにも直接還元できることを嬉しく思います。」

【那須ブラーゼンについて】

運営会社   :NASPO株式会社(ナスポ)
所在地    :〒325-0001 栃木県那須郡那須町高久甲2888-41
所有ライセンス:UCI(国際自転車競技連合)コンチネンタルチーム(国際第3カテゴリー)
        JBCF(全日本実業団競技連盟)J PRO TUOR「TOP-P」
URL    :http://www.nasublasen.com/

那須ブラーゼンは2013年より国内プロツアーを主戦場として活動を開始した、国内初の観光地域密着型プロ自転車ロードレースチームです。常に若手を中心としたメンバー構成ながら、2014年には「全日本自転車競技選手権大会-ロードレース」において、当時所属選手-佐野淳哉(2014-2015)が優勝を果たし日本一のタイトルを獲得、2015年にはアジアにおける最大レースのひとつである「ジャパンカップサイクルロードレース(UCI1.HC)」に出場を果たすなど、地域密着型独立プロチームの一角として、国内古豪チームを脅かす存在へと成長しています。J PRO TOUR2014、2015において2年連続年間チーム総合5位。レース活動の他にも、自転車安全教室などの社会貢献事業や那須観光への地元貢献事業に精力的に取り組んでいます。

 

 

 

サクソバンク証券株式会社
Toranomon Kotohira Tower 22F
1-2-8 Toranomon Minato-ku Tokyo 105- 0001
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー 22F

日本

【重要事項及びリスク開示】

■外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率(ステージ1:0.003%、ステージ2:0.002%、ステージ3:0.001%)を掛けて求めた手数料が新規/決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額(ステージ2:6万円、ステージ3:20万円)に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
■外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。手数料については、外国為替オプション取引・貴金属オプション取引ともに無料です。なお、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の有価証券関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。手数料については、ETFを原資産としない株価指数CFD取引と商品CFD取引では売/買、新規/決済の別にかかわらず無料ですが、それ以外は有料となり「取引金額×一定料率」または「取引数量×一定金額」で求めた手数料がかかります。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。手数料の料率や金額または最低手数料は取引所や銘柄などによって異なります。
■上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド(価格差)があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。手数料については、売買手数料と取引所手数料が新規/決済のそれぞれで課金されます。売買手数料は注文単位当りで定められています。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また、建玉を翌日に持ち越すとキャリングコストが発生します。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分(個人または法人)や個別の銘柄によって異なりますが、平常時の比率は4%から20%が適用されます。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■上記全ての取引(ただしオプション取引の買いを除く)は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット(自動ストップロス)が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。
■この「重要事項及びリスク開示」の詳細については、契約締結前交付書面の一つである「取引説明書」でご確認ください。

 

 




金融庁日本証券業協会金融先物取引業協会証券取引等監視委員会/情報受付

反社会的勢力に対する基本方針顧客本位業務運営方針

サクソバンク証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第239号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会