初めての方へ
商品・サービス
- CFD取引
- CFD取引の特長
- 取扱銘柄一覧
- 取引概要
- 手数料体系
- 海外株式取引
- 海外株式取引の特長
- 取扱銘柄一覧
- 取引概要
- 手数料体系
- オプション取引
- オプション取引の特長
- 取扱銘柄一覧
- 取引概要
- 手数料体系
- 先物取引
- 先物取引の特長
- 取扱銘柄一覧
- 取引概要
- 手数料体系
ツール
- 取引ツール
- 取引ツール概要
- SaxoTraderGO
- SaxoTrader
- マニュアル・ガイド
サポート
デモ取引
口座開設
MENU

海外商品先物銘柄の証拠金率見直しについてのご案

対象銘柄：

シンボル	銘柄名	取引所	銘柄区分	通貨	当該証拠金【変更前】	維持証拠金【変更前】	当初証拠金【変更後】	維持証拠金【変更後】
ZM	Soybean Meal	Chicago Board of Trade	Agriculture	USD	1320	1200	1600	1450
ZS	Soybeans	Chicago Board of Trade	Agriculture	USD	1650	1500	1930	1750
RC	Robusta Coffee	ICE Futures Europe - Soft Commodities	Softs	USD	840	840	860	860
T	Feed Wheat	ICE Futures Europe - Soft Commodities	Agriculture	GBP	1060	1060	1080	1080
W	White Sugar	ICE Futures Europe - Soft Commodities	Softs	USD	1280	1280	1530	1530
CT	Cotton No. 2	ICE Futures U.S. – NYBOT	Softs	USD	1265	1150	1320	1200
PA	Palladium	New York Mercantile Exchange	Precious Metals	USD	4620	4490	4880	4880
PL	Platinum	New York Mercantile Exchange	Precious Metals	USD	3960	3960	4120	4120

実施日次：
2016年4月28日(木)　0時より

対象銘柄を保有されているお客様につきましては証拠金率の見直しにより、既存建玉の証拠金使用率が上昇し、自動ロスカットが執行されるケースも考えられます。
お客様におかれましては、口座管理には十分にご配慮いただきますようお願い申し上げます。
なお、対象銘柄を保有されているお客様に関しましては、個別にご連絡差し上げます。

本変更にかかる各取引所のリンクは以下の通りです。

ICE
CME

会社情報

サクソバンク証券株式会社
Toranomon Kotohira Tower 22F
1-2-8 Toranomon Minato-ku Tokyo 105- 0001
〒105-0001 東京都港区虎ノ門1-2-8 虎ノ門琴平タワー 22F

お電話でのお問い合わせ

SNS公式アカウント

サクソグループは、コペンハーゲンに本社を構えEUの規制下にあるグローバルオンライン投資銀行であるサクソバンクを筆頭に、ロンドン、シンガポール、パリ、チューリッヒ、ドバイ、東京など、世界の金融センターにグループの拠点を設けています。

■ 外国為替証拠金取引は各通貨の価格を、貴金属証拠金取引は各貴金属の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、売買の状況によってはスワップポイントの支払いが発生したり、通貨の金利や貴金属のリースレート等の変動によりスワップポイントが受取りから支払いに転じたりすることがあります。外国為替証拠金取引（ノンデリバラブル・フォワード（NDF）を除く）の手数料については、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。アクティブトレーダーでは取引金額に一定の料率（ステージ1:0.003％、ステージ2:0.002％、ステージ3:0.001％）を掛けて求めた手数料が新規／決済それぞれで課金されます。さらにステージ2と3ではお支払いいただいた手数料の月間合計額が月額標準金額（ステージ2:6万円、ステージ3:20万円）に満たない場合は、その差額を追加で徴収させていただきます。ミニマムチャージの設定はありません。ステージはお客様ご自身で事前に選択していただき、月単位で適用されます。変更する場合は翌月以降の月の初日から有効となり、原則として月の途中で変更することはできません。NDFについては、新規／決済のそれぞれで取引金額の0.02％相当額が取引手数料として課金されます。ミニマムチャージの設定はありません。貴金属証拠金取引の手数料についても、無料のスタンダードと有料のアクティブトレーダーの二コースがあります。ただしスタンダードではミニマムチャージが設定されています。アクティブトレーダーの手数料は外国為替証拠金取引と同様の仕組みになります。なお、ステージ2と3における手数料の月間合計額の計算では、外国為替証拠金取引と貴金属証拠金取引で発生した手数料が合算されます。
■ 外国為替オプション取引は外国為替証拠金取引の通貨を、貴金属オプション取引は貴金属証拠金取引の貴金属を原資産とし、原資産の値動きやその変動率に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、オプションの価値は時間の経過により減少します。手数料については、外国為替オプション取引・貴金属オプション取引ともに無料です。なお、オプションの売り側は権利行使に応える義務があります。
■ 株価指数CFD取引は株価指数や株価指数を対象としたETFを、個別株CFD取引は個別株や個別株関連のETFを、債券CFD取引は債券や債券を対象としたETFを、その他証券CFD取引はその他の有価証券関連ETF等を、商品CFD取引は商品先物取引をそれぞれ原資産とし、それらの価格の変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。また、建玉や売買の状況によってはオーバーナイト金利、キャリングコスト、借入金利、配当等調整金の支払いが発生したり、通貨の金利の変動によりオーバーナイト金利が受取りから支払いに転じたりすることがあります。手数料については、ETFを原資産としない株価指数CFD取引と商品CFD取引では売／買、新規／決済の別にかかわらず無料ですが、それ以外は有料となり「取引金額×一定料率」または「取引数量×一定金額」で求めた手数料がかかります。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。手数料の料率や金額または最低手数料は取引所や銘柄などによって異なります。
■ 上記全ての取引においては、当社が提示する売価格と買価格にスプレッド（価格差）があり、お客様から見た買価格のほうが売価格よりも高くなります。
■ 先物取引は各原資産の価格を指標とし、それらの変動に対する予測を誤った場合等に損失が発生します。手数料については、売買手数料と取引所手数料が新規／決済のそれぞれで課金されます。売買手数料は注文単位当りで定められています。ただし、手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また、建玉を翌日に持ち越すとキャリングコストが発生します。
■ 上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、取引証拠金を事前に当社に預託する必要があります。取引証拠金の最低必要額は取引可能な額に比べて小さいため、損失が取引証拠金の額を上回る可能性があります。この最低必要額は、取引金額に対する一定の比率で設定されおり、口座の区分（個人または法人）や個別の銘柄によって異なりますが、平常時の比率は4%から20%が適用されます。ただし法人が行う外国為替証拠金取引については、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用いて通貨ペアごとに算出(1週間に1度)した比率を下回らないように当社が設定します。
■ 電話による注文（ただし当社が事前に承諾した場合に限る）では、一つの注文あたり1,000円の手数料がかかります。
■ 上記全ての取引（ただしオプション取引の買いを除く）は、損失が無制限に拡大することを防止するために自動ロスカット（自動ストップロス）が適用されますが、これによって確定した損失についてもお客様の負担となります。また自動ロスカットは決済価格を保証するものではなく、損失がお預かりしている取引証拠金の額を超える可能性があります。
■ 外国証券売買取引は、買付け時に比べて売付け時に、価格が下がっている場合や円高になっている場合に損失が発生します。手数料については、「取引金額×一定料率」又は「取引数量×一定金額」で求めた手数料が一回の取引ごとに課金されます。ただし手数料の合計額が当社の定める最低手数料に満たない場合は、手数料に代えて最低手数料を徴収させていただきます。また取引所手数料等の追加費用がかかる場合があります。
■ この「重要事項及びリスク開示」の詳細については、契約締結前交付書面の一つである「取引説明書」でご確認ください。

金融庁 ■ 日本証券業協会 ■ 金融先物取引業協会 ■ 証券取引等監視委員会／情報受付

■ 反社会的勢力に対する基本方針 ■ 顧客本位業務運営方針

サクソバンク証券株式会社　金融商品取引業者関東財務局長（金商）第239号
加入協会／日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本投資者保護基金、日本商品先物取引協会